英語公用語化対策

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海外の売上拡大、世界レベルで優秀な人材の確保のため、英語の公用語化を導入する企業が増加しています。
海外放送センターでは、全社員、又は特定階層を対象とした英語公用語化研修にも対応しています。

導入例

    K社
  • 学習目標
    海外売上の拡大に伴い、優秀な外国人社員の採用を促進。それに伴い、会議や社内文書の発信のベースを英語に移行することを決定。3年後には、管理職は英語を社内の公用語にする。最終的には、全社員も、会議や社内文書のベースの大部分を英語に移行する。
  • 学習期間
    3年間
  • 受講形態
    管理職に関しては、講師駐在型研修を実施。
    全社員を対象に、自己啓発として、オンライン英会話を並行して推進。
  • 学習内容
    専任講師3名が、1日中社内に駐在し、管理職を対象にレッスンを行う。
    1レッスン50分で、講師1名に対して受講生は4名で受講。ベースとなる英語力の向上を目指すとともに、グローバルにおける上級マネジメント力も養成する。
    また、並行して、自己啓発による学習もサポート。
    学習の成果が出ているかをチェックするために、定期的にレベル判定テストを実施。
    管理運営は全て当社サポートデスクが担当。